働く環境・制度
ダイバーシティ(DE&I)
SUBARUが目指す世界最先端の「モノづくり」「価値づくり」。それを支える大切な基盤の一つが、多様な人財が活躍できる組織づくりです。性別・国籍・文化・ライフスタイルなど、一人ひとりの個性を尊重し、公平な機会を提供しています。女性活躍推進、LGBTQ+、障がい者雇用、両立支援など、あらゆる面から「自分らしく働ける職場」の実現に取り組んでいます。
女性活躍推進
SUBARU はライフイベントを経ながらも、安心して働き続け、キャリアアップできる環境づくりを進めています。男性の育児休業取得も広がるなど、仕事と生活を両立しやすい風土があります。また、女性管理職数は2021年から2026年にかけて2.2倍に増加し(24 名から53 名)2030年には100 名を目指しています。リーダー育成プログラムやライフイベントとキャリアの向き合い方を考える研修も充実しており、一人ひとりが自分らしいキャリアを描きながら、成長し続けることができます。
- Women’s Leadership Program(WLP)
- 管理職手前の女性従業員を対象として、一人ひとりに向き合い個々に合った育成を推進しています。対象者、その上司、人事部門が連携して育成ポイントを明確化し、自分らしいキャリアプランやリーダー像を見つけることを目的としたリーダー研修など、各種研修プログラムへの参加につなげています。上司との対話の機会や、社内の女性社員同士のつながりが広がることで、互いに刺激を受けながら安心して成長に向き合える環境を整えています。
幅広い経験を積み重ねて、広報部長へ
入社以来、海外営業や商品企画、人材育成など幅広い業務を経験し、現在は広報部長を務めています。多くの方に支えられ、出産・育児を経験しながらキャリアを重ねてきました。管理職となってからは、一人で成果を出すのではなく、メンバーの力を最大限引き出し、周囲を頼りながらチームで成果を生み出すことを大切にしています。出産や育児を理由にキャリアを諦めず、自分の強みを活かして挑戦を続けて欲しいと思います。
K・O
1999年入社 広報部長
出産・育児との両立
出産や子育てといったライフイベントを迎えた後も、安心して働き続けられる環境を整えています。育児短時間勤務制度はお子さんが18歳になるまで利用できるほか、フレックスタイム制や在宅勤務制度を活用しながら、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方が可能です。また、学校行事への参加や子どもの看病に利用できる休暇制度、ベビーシッター利用補助などの支援制度も充実しており、仕事と子育ての両立をサポートしています。こうした取り組みが評価され、厚生労働省の子育てサポート企業認定(くるみん認定)を取得しています。
子育て支援
ライフイベント毎に子育て応援祝金を支給しています。
応援祝金は賞与支給日に合わせて支給します。支給時期は、出生時は出生月に応じた夏季または年末賞与、以降は対象年齢(満6歳・12歳・15歳・18歳)に到達する年度の年末賞与となります。
妊娠〜18歳までの手厚い支援
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産前産後休暇
産前6週間、産後8週間の休暇を取得できます。
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出生特別休暇
子が出生した際に最大5日取得できる制度です。
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出生時育児休業・育児休業制度
原則満1歳になるまで(条件により最長、満2歳になってから最初に到達する4月末日まで)の休業を認めています。
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育児のための短時間勤務制度
SUBARUでは、育児と仕事の両立をより長期的に支援するため、2025年度より育児の短時間勤務制度の対象期間を大幅に拡充しました。従来は「小学校4年生の始期まで」としていた利用可能期間を、「子が満18歳に達するまで」に延長しています。
男性の育児休業取得状況
2025年度は、SBRにおいて459名の男性社員が育児休業を取得し、取得率は82.5%となりました。また、子の出生時に最大5日間取得できる育児目的休暇は、対象となる男性社員の100%が取得しました。さらに、育児休業を取得した男性社員の内、1か月以上休暇を取得した割合は86.5%となっており、全国平均を大きく上回る取得実績を誇っています。
今後も性別関係なく育児休業を取得しやすい職場環境の整備を進めてまいります。
参考:男性の育休取得率の全国平均は40.5%、うち1か月以上取得者の割合は41.9%(2024年度)
育休を迷わず選べる空気がある
育休取得を相談する時は正直不安もありましたが、上司やチームメンバーが温かく背中を押してくれました。最近では周囲の部署や同僚、同期でも育休を取得する人が増えており、以前より自然に選択できる雰囲気になってきていると感じます。私も貴重な時間を過ごす機会をいただいたことに感謝し、これからは次に続く人がより取得しやすい環境づくりに貢献したいと思っています。
T・S
2017年入社 カスタマーファースト推進本部ITデジタル戦略部
障がい者雇用推進
SUBARUでは、障がいの有無にかかわらず、一人ひとりが能力を発揮し、やりがいを持って働ける環境づくりを推進しています。現在、407名(雇用率2.81%)※の障がいのある社員が在籍しており、製造、技術開発、設計、事務、ITなど幅広い職域で活躍しています。それぞれの強みや専門性を活かしながら、チームの一員として重要な役割を担い、事業の成長を支えています。特例子会社であるスバルブルーム株式会社においても雇用と職域の拡大を進めており、その取り組みは群馬県知事賞の受賞につながるなど、社外からも高く評価されています。
2026年6月1日時点 SUBARU、スバルリビングサービス、スバルブルーム3社合計
入社後は、上司や職場との継続的なコミュニケーションに加え、産業保健スタッフや専門部署による相談・サポート体制を整備しています。一人ひとりの状況に応じた配慮のもと、安心して働き続けられる環境づくりと長期的なキャリア形成を支援しています。さらに、障がいに対する正しい理解と受け入れを促進するため、社員向けのセミナーや社内情報発信を継続的に実施し、誰もが互いを尊重しながら働ける職場風土の醸成に取り組んでいます。
SUBARUは2030年度に障がい者雇用率3.0%を目指し、これからも誰もが能力を発揮し、自分らしく活躍できる職場づくりを推進していきます。
LGBTQ+への取り組み
SUBARU では、性的指向や性自認にかかわらず、すべての人が自分らしく働き、能力を発揮できる職場づくりを進めています。社員一人ひとりの理解を深めるため、LGBTQ+に関する啓発活動や研修を継続的に実施するとともに、支援者(アライ)の輪を広げる取り組みを推進しています。また、外部相談窓口の設置や同性パートナーへの福利厚生制度の適用など、誰もが安心して働き続けられる環境整備に取り組んでいます。
こうした取り組みが評価され、LGBTQ+に関する職場づくりの指標である「PRIDE 指標」において、2025年度もゴールド認定を取得しました。