考え方

事業を取り巻く環境は急速に変化しており、業績だけでなく、脱炭素化や持続的な社会の実現に企業としてどう貢献するのかといったSUBARUの企業姿勢や存在意義も問われる時代になってきたと考えます。特に、SUBARUの重要な市場である米国でのお客様は総じて地球資源や社会への意識が高く、環境価値を一般的な環境価値「燃費、排ガス、車のサイズ」のみで捉えず、SUBARUの提供価値である「安心と愉しさ」を①実用性・AWD「1台で何でもこなせる」、②安全性「事故が少ない、社会に迷惑をかけない」、③信頼性・耐久性「長く使える、資源を無駄にしない」という広義の環境価値として認識しています。
SUBARUは、電動化戦略を推進するにあたり、高い財務健全性の確保にも努めながら、市場や規制の変化に加え、お客様のご要望や嗜好・価値観の変化、社会インフラを含めたBEVの利便性を見極めることが最も重要であると考えます。この考えのもと、SUBARUは、今後もお客様の期待に応え、Differentな存在であり続けるためお客様に満足いただける、お客様を笑顔にできる商品開発や市場環境を踏まえた柔軟性のある生産体制の整備を進め、環境に配慮したクルマづくりに努めます。

また、「『大地と空と自然』がSUBARUのフィールド」とうたうSUBARUにとって、自然がもたらす恵みは欠かすことができません。SUBARUグループでは、商品の環境性能向上はもちろんのこと、「製品使用」「素材部品」「輸送」「廃棄」「製造」というライフサイクル全般にわたり地球環境保護に取り組みます。

体制

環境対応の要となる電動化を含め、自動運転、コネクティッドなどに象徴される新技術領域への対応と魅力ある商品の提供を実現するためには、経営資源を有効に投入する戦略的な技術開発を進め、技術と経営をより強く結びつける必要があります。
環境対応に向けた電動化を含む新技術領域の開発を加速させるため、SUBARUは車体やパワーユニットといった機能組織ベースの開発から価値軸と機能軸を有機的に組み合わせる開発体制に変更し、関係部署の統合や電池開発に関わる部署の新設などを行っています。また、2023年4月からはCTOおよびCTO室を技術本部内の組織から独立させ、実務から適度に距離を置いた環境で、かつ、より経営に近い立場で技術戦略の構築を目指すとともに、将来技術にとどまらず、製造・調達をはじめとするモノづくり全般の戦略企画を行っています。

※CTO:
Chief Technology Officer

部門最適、車種最適から全社最適へと視点をより高め、将来技術に柔軟に対応できる体制を目指すとともに、これらの開発体制の変更は、環境対応や新技術領域においてもSUBARUらしい提供価値を醸成、提供していくための重要な基盤固めになると考えます。

将来のSUBARUを実現しうる技術を養い、高め、蓄積する開発体制の整備

また、SUBARUは、事業活動のライフサイクル全体で排出されるCO2の削減を通じて脱炭素社会の実現に貢献するため、「製品使用」「素材部品」「輸送」「廃棄」「製造」の5つの領域での担当部署を定め、毎月、各領域の関係部署の代表が集まるCN推進会議を開催しています。2050年のカーボンニュートラルを達成すべく、CN推進会議では、各領域の情報共有を行うとともに、中長期的な視点でのマスタープランの策定および各領域の排出量の推移の見える化を行っています。

LCA全体でのCO2排出量削減アプローチ

気候変動関連のガバナンス体制

中長期目標(長期ビジョンとマイルストーン)

SUBARUは脱炭素社会の実現に貢献していくため、CO2削減に向けた長期目標(長期ビジョン)と、それを補完する中期目標(マイルストーン)を策定しています。
電動化時代においても「SUBARUらしさ」を強化し、2050年のビジョンに向けて、そこにいたる2030年のマイルストーンを非連続かつ急速に変化する事業環境に応じて随時見直しながら、環境に配慮したクルマづくりを進めていきます。

  • 2050年に、Well-to-Wheel※1で新車平均(走行時)のCO2排出量を、2010年比で90%以上削減※2
  • 2030年代前半には、生産・販売するすべてのSUBARU車※3に電動技術※4を搭載
  • 2030年に、全世界販売台数の50%以上をBEVにすることを目指す

さらに、グローバルでの廃棄プラスチック問題に貢献するため、クルマに関する2030年目標として、「2030年までに、新型車に使用するプラスチックの25%以上をリサイクル素材※5由来とすることを目指し、研究開発を進めていく。」を掲げています。この目標達成に向けて、再生プラスチックの品質基準化、および原材料回収スキームの構築に取り組んでいます。

※1
「油井から車輪」の意味。EVなどが使用する電力の発電エネルギー源までさかのぼって、CO2排出量を算出する考え方を指す。
※2
2050年に世界で販売されるすべてのSUBARU車の燃費(届出値)から算出するCO2排出量を、同2010年比で90%以上削減。総量ベース。市場環境変化による販売台数の増減は加味するが、走行距離の多少は考慮しない。
※3
他社からOEM供給を受ける車種を除く。
※4
EV・ハイブリッドなど、電力利用を高める技術を指す。
※5
マテリアルリサイクル、ケミカルリサイクルプラスチックなど。

移行リスクに関する戦略

SUBARUは、気候変動に関連する「政策・規制」「技術」「市場」などの移行リスクに関して、不確定な気候変動リスクの認識を図っています。また、各国の政策動向や国際エネルギー機関などが公表している各シナリオの情報をもとに、2050年カーボンニュートラル(=1.5℃シナリオ)を想定した独自のシナリオを作成し、SUBARUに関連する政策との適合に向けた検討や、中長期の目標および達成に向けた計画の策定を行っています。

事業運営全般および商品に関わる移行リスク

規制 事業運営全般 各国の気候変動に関する目標の見直しにより、ビジネス全般に重大な影響を与える可能性があります。
商品 各国の燃費規制に合致しない場合、法令違反に基づく追加の費用や損失を被る、あるいは商品の販売機会が制限される可能性があります。
技術 商品 電動化は、ライフサイクル全体で収益性を確保しつつ進めることが重要であり、商品の上流・下流を巻き込んだ取り組みが進まない場合、商品のライフサイクル全体でその目的を達成できない可能性があります。
市場 商品

現時点では電動化に関する予測が難しく、将来、市場との乖離が生じることが予想されます。この乖離は過大な開発投資による損失や顧客満足の低下による販売機会の減退を招き、電動化の進行を遅らせる可能性があります。

また、電動化は中長期的に着実に進むものと考えており、ある段階で一気に市場への浸透が進んだ際、適切な技術と商品を備えていない場合、商品の販売機会に重要な影響を与える可能性があります。
評判 事業運営全般 脱炭素化への取り組みが不十分な場合、ブランド価値の毀損による人材採用や販売での悪影響および資金の調達困難による資本コスト上昇の可能性があります。

国内生産体制の戦略的再編

SUBARUは環境対応とSUBARUらしさの強化に向け、また2050年に向けたロードマップを加速させるべく、国内生産体制の戦略的な再編と、2023年度より5年間で2,500億円の投資を予定しています。生産体制の再編では、認識した移行リスクに基づき、「BEVへの移行期には必要に応じてガソリン車やHVの生産も確保できる柔軟な体制構築」「収益性に課題の残るBEV事業においても効率の良いBEV生産を実現させ、事業性向上を目指す」という2点を大きな狙いとしています。
国内生産体制のロードマップとして、2025年頃をターゲットにBEVの自社生産に着手、段階的にBEVの車種や台数を充実し、さらに、2027年以降にBEV専用の生産ラインを追加する検討を進めています。現在、パワーユニットを生産している大泉工場は、次世代「e-BOXER」の生産を2025年に北本工場へ移管し、BEVへの生産移行に備えるとともに、次世代「e-BOXER」の複数車種への搭載も着実に進めます。矢島工場のBEV生産キャパシティは、当初計画の年間10万台から、2026年頃をめどに20万台へ引き上げられるよう準備を開始、これにより、2028年以降の国内BEV生産キャパシティは新規に立ち上げる大泉工場と合わせて40万台規模を見込みます。合わせて米国での次世代e-BOXER、BEVの生産検討にも着手しています。
このように、環境規制や市場の動向を注視しつつBEV、ハイブリッド車、ガソリン車の生産比率を柔軟に変更できる生産体制を構築しながらも、先行きが見えてきた段階では、一気に拡張させることができるよう「柔軟性と拡張性」の考え方を軸に、生産体制を構築していきます。

また、2022年に市場導入した「ソルテラ」に加え、2026年末までに新たに3車種のBEVをSUVカテゴリーに投入することで当社が強みとしているSUVラインアップを充実させ、その販売を支える電池調達に関してはトヨタ自動車株式会社とのアライアンスを通じてグローバルで手当していきます。さらに2028年末までに4車種のBEVラインアップを追加し、北米市場で2028年に40万台の販売を目指します。

SUBARUは、電動化戦略を推進するにあたり、市場や規制の変化に加え、お客様のご要望や嗜好・価値観の変化、社会インフラを含めたBEVの利便性を見極めることが最も重要であると考えます。この考えのもと、SUBARUは、お客様に満足いただける、お客様を笑顔にできる商品開発や市場環境を踏まえた柔軟性のある生産体制の整備を引き続き進めていきます。

SUBARUらしい走りの愉しさに加え、環境にも配慮した水平対向エンジン+電動技術の呼称。

国内生産体制の戦略的再編

◼「柔軟性と拡張性」に則って再編を進め、市場の変化に対応
◼米国において次世代e-BOXER車両およびバッテリーEVの生産開始

2022年度のSUBARUの電動車の全世界販売台数の割合は5.7%ですが、国内生産体制の再編にともなう2020年代中盤の自社BEV生産開始、次世代e-BOXERの投入、2020年代後半のBEV専用ライン追加といった電動車の供給能力の強化などにより、BEV時代での収益基盤を強固にし、高い財務健全性の確保にも努めながら、「2030年に、全世界販売台数の50%をBEVにすることを目指す」という目標を掲げ、持続可能な体制で取り組んでいきます。

電動車販売台数比率(小売り台数ベース)の実績と今後のイメージ

取り組み

新車CO2排出量の削減

SUBARUは、自動車から排出されるCO2を削減するためには、ガソリンエンジン車での燃費性能向上はもちろんのこと、電動車の車種拡充、特にBEV開発と提供を着実に推し進めることが重要であると考えます。

電動車―BEV(電気自動車)

SUBARUは、来る本格的電動化時代への布石として、自然との共生を目指すSUBARU初のグローバルBEVとなる「ソルテラ」を2022年5月より発売開始しました。トヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)と共同開発したEV専用プラットフォーム「e-スバルグローバルプラットフォーム」を採用し、SUBARUが長年培ってきたAWD技術とトヨタの持つ優れた電動化技術を活用するなど、両社がそれぞれの強みを持ち寄りながら、開発投資を効率的に活用します。この「ソルテラ」に加え、2026年末までに新たに3車種のバッテリーEVをSUVカテゴリーに投入します。従来車と同様、お客様にとってのDifferentな存在になるため、さらなる提供価値の強化を狙ったSUBARUのBEVならではの魅力を持つSUVを日本、米国・カナダ、欧州、中国などで展開していき、さらに2028年末までに4車種のBEVラインナップ追加を予定しています。
引き続きSUBARUは、実用性とお客様の嗜好を踏まえつつSUBARUらしい環境対応車を順次、市場ごとに充実させ、地球環境保護への貢献を実践していきます。


共同開発EV SUBARU名:「ソルテラ」
「ソルテラ」はラテン語で「太陽」を意味する「SOL(ソル)」と、「大地」を意味する「TERRA(テラ)」を組み合わせた造語

電動車―HEV(ハイブリッド車)

SUBARUはこれまで、水平対向エンジンと電動技術を組み合わせたマイルドハイブリッド「e-BOXER」搭載車の拡充、トヨタの持つHEVノウハウを活用した、SUBARUオリジナルのPHEVの発売などCO2排出量削減への取り組みを実施してきました。これらに加え、2025年に向けて、トヨタハイブリッドシステム(THS)※1の技術を取り入れた、SUBARUらしさと環境性能を高次元で両立した「次世代e-BOXER」の生産を開始します。これらの電動車の商品ラインアップ拡充を着実に進めることで、SUBARUは新車CO2排出量の削減を実現します。

※1
THS:TOYOTA Hybrid System

エンジン搭載車

従来のガソリンエンジン車へのお客様ニーズに応えることはもちろん、車種拡充が図られるHEVもガソリンエンジンと電動技術の組み合わせであり、エンジンの進化は燃費性能向上に必須です。「レヴォーグ」および「フォレスター」、「アウトバック」に搭載した「1.8L BOXER直噴ターボ“DIT”※2」は、新世代BOXERエンジンとして低回転域から高いトルクを発生させるターボシステム、少ない燃料でより多くのエネルギーを生み出すリーン燃焼技術を採用、リニアトロニックの変速範囲の拡大と相まって、発進時の力強い加速や高速巡航時の燃費性能を向上し、SUBARUらしい走りと優れた環境性能を両立しています。また、SUBARUはカーボンニュートラル燃料を使用する車両でのレース参戦や「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」へ参画し、カーボンニュートラル時代におけるエンジンの可能性を追求し続けています。

※2
DIT:Direct Injection Turbo

新開発1.8L直噴エンジン

次世代グリーンCO2燃料技術研究組合

SUBARUはENEOS株式会社、スズキ株式会社、ダイハツ工業株式会社、トヨタ自動車株式会社、豊田通商株式会社と共に、燃料を「つくる」プロセスでの効率化を研究するため、「次世代グリーンCO2燃料技術研究組合」を設立しました。現在、マツダ株式会社を加えた7社が参画し、カーボンニュートラル社会実現に向け、バイオマスの利用、および効率的な自動車用バイオエタノール燃料の製造に関する技術研究を推進しています。

ライフサイクルアセスメント

SUBARUは自動車のライフサイクル全体のCO2排出量を評価するLCA※3を実施しています。自動車の環境への影響を定量化し、脱炭素化に向けた自動車の開発を設計段階から積極的に行います。
また、SUBARUは2021年度より、「製品使用」「素材部品」「輸送」「廃棄」「製造」の5つの領域での担当部署を定め、毎月、各領域の関係部署の代表が集まるCN推進会議を開催しています。SUBARUは、組織横断的な会議体を運営することで、事業活動のライフサイクル全体で排出されるCO2の削減への取り組みをさらに推進していきます。

※3
LCA(Life Cycle Assessment:ライフサイクルアセスメント):商品やサービスの原料調達から生産、使用、廃棄・リサイクルに至るまでの一連のライフサイクルにおける環境負荷を総合的に評価する環境影響評価手法のこと。SUBARUの評価の対象は日本仕様車としている。

ソルテラ

SUBARU初のグローバルBEVとなる「ソルテラ」を2022年5月より発売開始しました。LCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

レヴォーグ レイバック

2023年10月に発表したレヴォーグ レイバックのLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

レヴォーグ

2020年10月に発表した新型「レヴォーグ」は、排気量クラスが変更になりました。
LCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

インプレッサ

2023年4月に発表した新型「インプレッサ(e-BOXER)」のLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下のようになりました。
従来型車(e-BOXER)に比べ、ライフサイクルでのCO2排出量を2.4%削減しています。

フォレスター

2018年6月に発表した新型「フォレスター(e-BOXER)」のLCAは、以下のようになりました。
従来型車(ガソリン車)に比べ、ライフサイクルでCO2排出量を8.7%削減しています。

レガシィ アウトバック

2021年10月に発表した新型「レガシィ アウトバック」のLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

クロストレック

2022年12月に発表した新型「クロストレック」のLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

WRX S4

2021年11月に発表した新型「WRX S4」のLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。

SUBARU BRZ

2021年7月に発表した新型「SUBARU BRZ」のLCA各段階におけるCO2排出量の割合は、以下の通りです。
従来型車から排気量クラスが変更になったため、新型車のみデータを掲載しています。

リサイクル配慮設計

SUBARUでは、限りある資源を有効に活用していくために、リサイクルを考慮したクルマづくりを推進しています。

再生樹脂の活用

SUBARUは資源循環型社会と脱炭素社会の実現に貢献するため、自動車に使用されている樹脂部品を再生樹脂やバイオマス材料などに切り替えるべく、技術開発に取り組んでいます。
SUBARUは、2023年新型「クロストレック」、「インプレッサ」のアンダーカバーには、サプライヤーの工程内で発生した端材をリサイクルし使用しています。

アンダーカバー

Subaru of America, Inc.は、環境にやさしいアクセサリーアイテムの活用として、2021CrosstrekSport®用の使用済みリサイクル素材を使用したフロアマットの開発と発売を支援しました。このフロアマットの表面と裏地は海洋ごみなどの消費後にリサイクルされた素材/ポストコンシューマーリサイクル(PCR)を100%使用してつくられています。また、ISO14001を利用した新たなサプライヤー評価システムを導入し活用しています。

リサイクル素材を使用したフロアマット

環境負荷物質の低減

SUBARUは、お取引先様と協力を図りながら、自動車の環境負荷物質の低減にも積極的に取り組んでいます。
鉛、水銀、六価クロム、カドミウムの削減については、2008年以降の新型車全モデルで一般社団法人日本自動車工業会の環境負荷物質削減目標を継続的に達成しています。加えて、REACH規則、ELV指令、化審法など世界各国の化学物質規制に対応し、鉛のさらなる削減およびフタル酸系可塑剤や塩素系難燃剤などの環境負荷物質の代替を進めています。

排出ガスのクリーン化

SUBARUは世界的にクリーンな大気を維持・浄化するため、過去からの大気汚染原因物質である炭化水素化合物、窒素酸化物だけでなく、昨今、深刻な人体影響が注目されている微粒子物質に関して、排ガスクリーン化の技術開発に取り組んでいます。商品レベルでは各国の最新規制への対応車種を順次拡充しており、開発レベルでは各国の次期規制対応に順次着手しています。

  • 日本:2018年基準排ガス低減レベル
  • 米国:カリフォルニア州SULEVレベル
  • 欧州:Euro6最終段階レベル
  • 中国:国家第6段階規制レベル

今後規制化が考えられる成分も含めて、将来に向け、各国の環境下での最適な仕様の研究をもとにお客様にとってリーズナブルな商品の開発・提案を進めます。その手法の一つとして、排ガスクリーン化に大きな役割を担う触媒の高性能化と使用する貴金属の省資源化を両立させるべく、素材から原子レベルの材料設計に取り組んでいます。

車室内VOC※4の低減

SUBARUは車室内VOCを低減するために、車室内の部材や接着剤を見直しています。
「レガシィ」「レヴォーグ」「インプレッサ」「フォレスター」「SUBARU BRZ」は、厚生労働省が定めた13物質の室内濃度指針値(2019年1月改訂)を下回るレベルに低減し、日本自動車工業会自主目標※5を達成しています。今後もVOC低減を進め、車室内環境の快適化に努めていきます。

※4
ホルムアルデヒドやトルエンなどの常温で揮発しやすい有機化合物。人の鼻や喉などへの刺激の原因とされる。
※5
日本自動車工業会が発表した「車室内VOC低減に対する自主取り組み」で、2007年度以降の新型乗用車(国内生産、国内販売)は、厚生労働省が定めた13物質について、室内濃度を指針値以下にするというもの。厚生労働省の室内濃度指針値の改定(2019年1月)にともない、2022年以降発売の新型車から新しい指針値を満足させる。

日本自動車工業会「車室内VOC(揮発性有機化合物)低減に対する自主取り組み」